eSportsの統一団体の発表。そしてライセンス発行の為の第一回大会。
そして最近では冬季オリンピック開催でeSports関連でもメディアに取り上げられる機会が増えてきました。

だがこれはどうも違うぞ・・・と。

当初はゴルフをモデルにしていたように感じていた。
セガサミーカップみたいな賞金ゴルフ大会と全国に5000人は居るといわれるプロゴルファー。

なので私もプロゴルファーのようにプロプレイヤーは本名で活動し、業界団体がとにかくプロ資格をどんどん発行していくのだと思っていた。
レースゲームならタイムアタックや格闘ゲームならな希望者を戦わせて、勝つのが前提だが勝てなくてもいい試合ができる選手などを見定めてライセンスを発行していくのだろうと・・・。ゴルフやプロボクシングの”プロテスト”のようなものを想像していたのだが。

だが違った。
プロだからライセンス証や選手名は本名が大多数かと思われたがチンピラプレイヤーのマスターベーション名(以下シコ名)での自称選手を、ゲーム大会の優勝者にプロ選手にしてしまうと・・。
そのうえコンテンツホルダーによる直接の賞金提供。ダメだろコレ。なぜこれでいいと思ったんだ?
違う。そうじゃないだろ・・と。

さらにそれが昨日のTwitchでの座談会で大会の賞金の制限が外れるという本来の目的すら怪しい・・というのが露呈してしまった。
緊急座談会!ゲームと金

カジノ関連の専門家の木曽氏がこの関係に関しては問題定義や警告をしつづけているのだが、基本的には畑違いなので注目が集まっては”消費者庁に問い合わせる”の形になっている。あくまでカジノの専門家だしね。

ただ確実に言えるのはこのJeSUじゃあダメだということだろう。誰も言わないのでダメだと思っていなかった。
少なくともゲームタイトルのコンテンツホルダーに寄り添い、”TVCMより安い宣伝方法”として使われている以上、いつ潰されてもおかしくない。

プロゴルフ形式でも悪くはない。ただ第三者からの賞金提供されてないのが致命的。まさに致命的だ。
そして第三者のスポンサーだってこんなシコ名の選手に金をやるだけのeSportsなど大人は納得しないだろう。
そもそもエンターブレインのヒゲも絡んでるが、闘劇などの過去のアーケードゲーム大会で多少なりとも賞金や大会運営してたのは、DVDの売り上げや雑誌の売り上げをもとに自分たち自身が”第三者のスポンサー”をしてたからだ。知らないはずがないだろう。
海外開催修身のカプコンカップでの大金の賞金支払いを”成功”させたことが、そういう法の隙間を抜けることが当たり前だと思い込んでしまった…という事だろう。オマエラの頭の中ではそうなんだろうな‥的な。

少なくとも私は本名で活動しないプロプレイヤーやコンテンツホルダー側のからの賞金提供などによるゲーム大会など支持しない。

その因果応報の結果として統一した団体がまとめて潰れてしまっては終わりだろう。

こりゃダメだ・・・というのはeSportsに可能性を感じるほぼすべてのゲーマーが言えることだとなのでこの話題はこのあたりとしてじゃあどうしたらいいか。

今回の記事はとりあえず私の考えを述べておこうと思う。

■統一団体の必要性
eSports部のノベルでも言及しているように、2026年のアジア大会でeSportsが正式競技になる。2022年の中国のアジア大会での正式種目化は決定。今年のインドネシア大会でも競技として入る。
パリオリンピックでの正式化の可能性などもあるようだがオリンピックなどに正式に選手団を送るなら統一団体は必要だろう。

だがこの団体が不健全なのが問題だ。
これを健全にかつeスポーツなどスポーツじゃない!絶対認めん!!といいがちな日本人が認めやすいのには、大きく分けて2つの可能性がある。
なおeSportsが一番近いのは競技かるたの世界だと思ってはいるが、元々メジャーではないですし、プロとしてそれで食えてるわけではない=若者の夢として一気に盛り上がるには難しい面があるので今回は除外しておきます。

1)将棋・囲碁をお手本とする。
まずは藤井六段など若いプロで盛り上がり、りゅうおうのおしごとのアニメ化などでオタクにもその世界が知られてきた将棋。
少し古くなるがヒカルの碁の時も囲碁を中心に盛り上がり、将棋ほど目立ってないが若い選手の台頭も目覚ましく盛り上がっている。

この将棋のシステムをお手本にすることはできないだろうか?
簡単に言えば棋院、奨励会というプロの管理団体の組織が映像の放映権やイベントや指導依頼で利益を得て、それらを給与やタイトル戦の賞金として出す。

この場合も基本的にはスポンサーが必要になる。

将棋や囲碁の場合新聞社やNHK、専門雑誌・・ということだったのだが、それも最近変わってきた。
今は対局はニコニコ動画などで放送され、新聞などで棋譜を掲載されることもあまりない。

だがeSportsでこれをマネしてもうまくいかないだろう。なぜならゲームの動画などいくらでも流している。価値がないのだ。
もちろんゲームを指導してくれなんてアマチュアもいない。

可能性としてはなかなかあり得ないのだが・・あえてスポンサー候補として考えられるのはドコモだろうか?

最近始まったdTVチャンネルは将棋や囲碁のチャンネルもある有料配信だ。ここにeスポーツ関連の番組を作り、eスポーツに興味がある人に契約させる。
すでに一応いいすぽ!がプチフジで放送されてたりするんだけど・・・まあシコ名じゃあね。(全員がシコ名じゃなく本名の人もいるけど)

ドコモ自身が労働者としてプロゲーマーを何人か労働者として”契約”して大会を随時放送する番組を安価で制作し、さらに将棋や囲碁、あと麻雀と”同列”にすることで、プレイヤーの地位向上などが見込めるかもしれない。

またNTTデータが日本eスポーツリーグのデジタルプラットフォームを提供しています。
日本eスポーツリーグのデジタルプラットフォームとして動画アーカイブサービスを提供開始

少し先の話ですが現状ネットワークゲームをやるとなると光ファイバー接続が必須になっていますが、ドコモが5G通信の普及をさせて来たらネットワークに光ファイバーが要らない・・といった状況になるかもしれません。オリンピックの頃には実現してる可能性は十分あるでしょう。

その頃にはeスポーツはNTTグループの事業として発展しているかもしれませんね。

2)相撲の枠を奪う
最近は相撲関係のトラブルが多くなってますが、NHKが相撲協会に支払う1場所5億円、年間30億と呼ばれている放送権料を払っている。
ぶっちゃけいくらなんでも多くない?一歩間違えれば殺人になっていたかもしれない事件を隠して二転三転した報道も記憶に新しいところだ。

初場所と千秋楽、まあ夏とかにも一回あってもいいかもしれないが、日本国民はそんなに相撲好きじゃないだろう。少なくとも今は。
1場所分の5億円あったらeSportsのレギュラーチャンネルぐらいできそうだ。そもそも相撲も格闘技だしねぇ。

つまりNHKはいい加減相撲の中継を段階的に減らしていくことを検討しているのではないだろうか?

とはいえ、相撲といえば暴力団や政治家がつながっていうのは当然のように噂されており、下手に縮小をすると担当者が抹殺される可能性すらある。NHKのみなさんも無気力相撲するしかない感。そう簡単には変わらないだろう。

だがオリンピックの正式種目になる可能性のあるeSportsに支援します!となれば話は別だろう。
なにしろオリンピックといえばNHKだ。相撲削ってeSportsやります。初場所と千秋楽だけにしてそれぞれFPS、格闘、RTS、レースでやりますとかいう言い訳できるかも。
eスポーツ関係者をヤクザが全員殺して回ることは出来んだろうしねw

でもまあ将棋や囲碁の放送からはNHKは撤退しているが、NHK杯など賞金を出しているので、そういった特別番組から始める手もあるだろう。
事実先日NHKが放送した”eスポーツ特集”はTwitterのトレンドにもなっていた。
過去には偏向した報道と取られ、謝罪することもあったので、比較的好意的な内容になっていたようだが、NHKがeSportsを取り上げる事はかなり反響が大きいだろう。

私も台風でアンテナが倒れた時からテレビは一切見てないし、今後見る気もないのだが、NHKがeスポーツのチーム・・いや棋院のようなものを運営し、レギュラー放送を本格化するならばアンテナ修理して受信料払っても見てみたい気はする。
・・・まあそれまではNHKの集金が来ても屋根の上を指さして帰らせるけどねw

どちらにしてもゲーム業界に癒着したeSports団体に未来はないだろう。
個人的にはNHKかドコモグループ。どちらかしかないということを意識してプレイヤー自身が訴えていく必要があるかもしれない。
もちろん民法がワールドカップサッカーなどメジャースポーツと同等レベルの何億という放映権料を支払うところが出てくれば話は別だろうがそうなる雰囲気は今のところない。シコ名もそのままだしね。

ただこいつらダメだからNHKかNTTなんとかして!!!と声を上げていくのはいいことじゃないだろうか?

追記:今回の件で2018年2月7日の参議院予算委員会における経済産業大臣の日本のeスポーツに関する答弁がクローズアップされています。

これによると

1)経産省も間に入って、消費者庁と関連団体の間で整理
がされた。つまりJeSUのみが”特別である”可能性が一応ある。

2)eスポーツ大会における賞金は、あくまでも仕事の報酬ということで、法律上の景品類にはあたらないという整理
がされた。つまりこれによるとあくまで賞金ではなく仕事の報酬であるとのこと。
副業禁止の会社に勤めている人間はプロにはなれないという事だ。なのに基本給がないので生活できないプロ選手を作ろうと・・・。

政府側としては基本的には将棋や囲碁の棋院のような団体をつくると思っていたのかもしれない。
ただ棋院や奨励会はプロ資格を持った人が対局することで基本給的なものがある。C2級で15万円といわれているので、最初は安いですが勝っていけば当然上がっていきます。そういうプロ棋士になれるのは年間で4人程度で全部で160人程度。非常に高いハードルだ。

つまり経産省や消費者庁は”毎月の基本給を支給するプロゲーマー”を、”認定する狭い門”としての試合を闘会議などの会場ですると思っていたのではないかと思う。毎月の給与(契約料)は当然JeSUが支払うものだろうと。

だがその実態は基本給がなかった。棋士でいえばタイトル戦の対局料やプロボクサーだったらメインイベントやタイトルマッチのファイトマネーかもしれないが、それらにしても”試合の勝利者のみに与えるお金”という非常につまらない仕組みだったというわけだ。
さらにスマホゲームなどとてもeSportsタイトルとは言えないゲームのタイトルマッチ。棋士のような本名でのプレイでもないので違和感もあるだろう。

いろんな人間が”騙された”と思っているのではないだろうか?

ただ前述のようにJeSUが特別である可能性は一応残されている。騙されたと認めたくない政治家サイドが強引に合法化する可能性もある。
また明日にもこれに関する討論番組が放送されるようなので、しばらく動向を見守りたいところだ。